ネットショップの開業準備が終わりいよいよネットショップの開店です。
ネットショップの運営内容には、主に受発注、発送作業や売上管理、仕入れ、在庫管理などの作業と、売上状況などに合わせて広告宣伝などの販売促進の対策をおこなう作業があります。
ここでは、これらの運営項目や広告宣伝についての注意点などについてご説明しています。
ネットショップの受注から発送まで
例えば、ネットショップで商品が売れるとカートシステムにより購入内容を記載した注文メールがショップ管理者に届きます。同時に購入者にカートシステムにより購入内容を記述しな確認メールが届きます。
ショップ管理者は、決済確認（前払い・後払い・着払い等）、商品の在庫確認、梱包、配送手配、発送、購入者への発送済み連絡メールなどを行います。決済方法が着払いや後払いの場合入金確認を行います。
商品が売れたら売上の会計処理、商品の在庫切れがないか確認のうえ在庫切れの場合商品発注、在庫帳管理などショップ運営上、以下のように色々な作業が日々発生します。
商品購入（注文）
商品ページからユーザーがショッピングカートの決済システムを使用して商品をショッピングカートに購入商品を入れて決済処理に進みます。（スーパマーケットなどで買い物カゴに購入する商品を入れて支払いレジに向かうような状態）
決済確認（支払い）
カード決済や銀行振込みなどの前払い、商品配達時のの着払い、商品到着後の郵便振替の後払いなど、ショップで設定している決済方法による入金処理を行います。（スーパマーケットなどレジで支払い処理をするような状態）
後払いの場合、商品発送後の入金確認処理や会計処理、未納の場合の請求処理などの作業が別途発生します。
注文内容確認（自動メール送信等）
ショッピングカートで受注処理後、同時にカートシステムがショップ管理者へ注文内容確認メールを送信します。また、同時に購入ユーザーへ購入内容確認メールが送信されます。（カートの機能により処理は異なります）
在庫確認
受注商品の在庫確認を行います。ネットショップページでは在庫有りとなっている場合でも在庫管理のミスで現品が無かったりすることもあるので注意しましょう。在庫切れしているときは、商品の仕入れ納期確認のうえ迅速に購入ユーザーへお詫びの連絡をしてキャンセルか納期を待ってもらえる等確認をとりましょう。
梱包・配送手配・発送
商品の在庫を確認できたら、梱包作業、配送業者の手配、発送します。
商品発送後、購入者へ、購入商品の明細・配送業者名/業者URL・発送日・送り状の問合せ番号/問合せURL・購入のお礼、等を記載した発送完了メールを送信します。
会計処理・在庫処理・顧客管理等
売上の会計処理（会計ソフトやシステム等）、在庫管理（在庫管理ソフトやシステム等）、顧客管理（顧客管理ソフトやシステム）などソフトやシステムを利用して「人（顧客情報管理）・物（商品管理）・金（会計）」の管理を効率的に行いましょう。
以上のように、カートシステムの自動メール機能、在庫切れ商品の自動リストアップ、顧客管理機能など、その他（機能はシステムにより異なります）日々のショップ運営を軽減できるようカートシステムの機能や管理ソフトなどをうまく利用しましょう。
ネットショップ運営の注意
ネットショップの場合「カゴ落ち」などと呼ばれるように決済を完了しないで、途中でカートシステムから離脱して購入しないユーザーも発生します。これはカートシステムの画面操作が煩雑だったり、決済方法の問題、セキュリティの問題など、その他の原因により離脱するものと思われ、途中離脱率が高いネットショップは何らかの問題を抱えていることを認識して改善する必要があります。
クレーム商品に関する質問、問合せ以外に発送商品の遅配や紛失、破損などによるクレーム対応がネットショップ運営では突発的に発生します。クレームの発生原因を分析すると内部的要因と外部的要因が含まれており、これらの問題点を放置することなく、常に改善することによりクレームの発生率を低減させ作業効率アップ、ユーザーの満足度アップを目指しましょう
ネットショップの広告宣伝について
しかし、これらの受注作業は商品が売れないと発生しない作業です。
当然、ネットショップでは、商品が売れないと何の意味もありません。
そこで、商品を購入してもらうためには、あなたのネットショップの広告宣伝をして、お客を呼び込む必要があります。
メールマガジン：メールマーケティング
メールマガジン発行システムを搭載したASPカートシステムやメール配信システムなどを利用することによりネットショップユーザーにメルマガ（メールマガジン）を活用したメールマーケティングを実施しましょう。
メルマガ配信システムはショップで商品を購入した顧客ユーザーやショップのメルマガ登録をしてくれたユーザーにキャンペーン情報などを一斉配信できる便利な機能ですが、ただメルマガを配信するだけではユーザーの購買行動を喚起することは難しいでしょう。
メルマガを活用してユーザーの購買行動を喚起するようなメールマーケティング施策をおこなう必要があります。
例えば、キャンペーン情報のメルマガを配信する場合、ユーザーの属性に合わせたメール内容と配信するタイミングが重要です。
年齢や性別、趣味などその他属性によって、クリスマス、バレンタイン、入学式・卒業式、就職、結婚、等々の年中行事やイベントなどのタイミングに合わせたコンテンツ内容を考慮したメルマガを配信、メルマガの開封率などのデータを分析して効果的なメルマガ配信を行いましょう。
【参考】
- 【ブラストメール（blastmail）】メール配信システム
- 【メール商人】メールマーケティング機能をオールインワン
- 【メールスマート】顧客管理メール配信システム
- 【アスメル】自動メール配信ステップメールシステム
SNSマーケティング
InstagramやTwitter、Line、Facebookなど人気のあるSNS（ソーシャル ネットワーキング サービス）を利用したマーケティングでは、消費者に対してリアルタイムの情報発信やコミュニケーションをとることが可能です。
しかし有名人やインフルエンサーのSNSが消費者の商品購買プロセスにプラス効果を与えたり、逆にSNSが炎上してマイナス効果が生まれることもあるように、SNSで発信する内容には注意しましょう。
メルマガ配信のようにある程度ユーザー属性を想定して行えるマーケティングと比べて、SNSを利用したマーケティングでは消費者属性がつかみにくいという点があります。
ネットショップの販売ターゲットとするユーザーの年齢層（M1層～M3層・F1層～F3層など）や商品ジャンル（ファッション、ジュエリー、パソコン、家電、食品、その他）など、利用するSNSとマッチするか検討して利用しましょう。
【参考】
口コミ・購入者の声
Amazon（アマゾン）や樂天市場などのモール型ショッピングサイトなどでは、商品購入者によるショップや購入商品の評価を記載した「購入者の声」や「口コミ」ページがあります。
ネット調査などでは、口コミサイトなどの情報はショップで購入する際に参考するユーザーが多いという結果が出ています。
運用次第では購買促進効果を得ることができますが、諸刃の剣のように運用を間違うと逆効果になることがありますので注意が必要です。
ポイントサービス
Amazon（アマゾン）や樂天市場、Yahoo!ショッピングなどのモール型ショッピングサイトや個別のネットショップなど多くのショッピングサイトでは、商品を購入すると購入金額に応じたポイントがもらえるポイントサービスを導入しています。
導入するポイントサービスの種類によってもメリットとデメリットがありますのでよく検討しましょう。
ポイントサービスには、「Tポイント」や「dポイント」、「Gポイント」、「Pontaポイント」など、その他いろいろな商標をもったポイントサービスがあります。
これらのポイントサービスでは、自ショップだけでなくこれらのポイントサービスを導入している全てのネットショップ間でもポイントを利用できるため、対象のポイントサービスを利用しているユーザーにおいてメリットがあり、ネットショップにおいても、他ショップユーザーの集客効果を期待できます。
このほかにも「ポイントサービス導入によるショップの付加価値効果（顧客維持効果）」、「ポイント付加点数（量）の差別化による販売促進効果」、「会員ランクに応じたポイント率付加優遇（優良顧客維持効果）」、「ポイント倍率アップキャンペーンなどの施策利用（メールマーケティング施策利用）」などが考えられます。
しかし、これらのポイントサービスでは、加盟料や毎月（半年・年単位など）の利用手数料などのランニングコスト、システムの機能制限などネットショップの売上や運営方法によってはコストに見合う（販売促進効果等）かどうか慎重に検討する必要があります。
【参考】
ポイントサイト（購入サイト）
「ECナビ」や「ちょびリッチ」、「チャンスイット」、「ハピスタ」など、その他のポイントサイトではサイトに登録したユーザーが、ポイントサイトに加盟しているネットショップの広告バナーなどをクリックして、ネットショップで商品を購入するとポイントサイトから登録ユーザーにポイントが付加される仕組です。
ポイントサイトで付加されたポイントはポイントサイトの交換ページに登録されている各種ポイントサービス（Tポイント、Gポイント、その他のポイント、現金、電子マネー、ギフト券）と交換できます。
ポイントサイトに加盟しているネットショップが何らかのポイントサービスを導入している場合、ポイントサイトの付加ポイントと、ネットショップの付加ポイントの二重にポイントが付加されるので登録ユーザーのメリットが大きいため、このようなポイントサイトは人気があり、集客力、購買力が期待できます。
しかし、これらのポイントサイトは、ポイントサービスと同じように、加盟料や毎月（半年・年単位など）の利用手数料などのランニングコストが必要です。ネットショップの売上によってコストに見合うかどうか慎重に検討しましょう。
【参考】
広告出稿サービス
「Google広告」や「Yahoo！広告」などの広告出稿サービスでは、キーワードや年齢、性別、地域などその他、出稿時の設定値や出稿予算などを自由に設定できます。また、GoogleアナリティクスやGoogleタグマネージャー、Googleサーチコンソールなどを使用してアクセス解析やデータのフィードバックによりショップ改善施策を行うことが可能です。
「Twitter広告」や「LINE広告」、「Instagram広告」、「Facebook広告」などのSNSを利用した出稿サービスもありますので合わせて検討してください。
【参考】
SEO対策
各種WebサイトではSEO対策は常識です。GoogleアナリティクスやGoogleタグマネージャー、Googleサーチコンソールなどの導入、利用などネットショップ運営でもSEO対策を実施しましょう。
「Step-5 ネットショップの陳列、商品撮影、商品情報登録」でも記述したように、ネットショップでの商品名やキャッチコピー、説明文などの作成時に検索キーワードを考慮して作成する必要があります。しかし、オリジナル商品やニッチ商品などでない、一般的に流通しているような商品を販売している場合、大型ショッピングサイトに出店しているサイトの商品名が検索上位に表示されたり、個別ショップが商品名などで検索上位をとるのは難しい場合があります。
SEO対策では販売商品の説明文を工夫するのはもちろんですが、販売商品を実際に使用して特長や注意点など商品の説明文だけでは分からないユーザーが知りたい紹介ページを作成したり、SNSからのネットショップへの誘導や広告出稿サービスなども利用しながら複合的に対策を行うようにしてください。
